建築構造物調査の手法について
図面照合調査
耐震診断は、基本的に既存設計図書(図面)に基づき行われますが、既存設計図書と現地の形態との整合性を確認することが重要な調査のポイントになります。
開口部寸法調査、部材寸法調査、配筋調査、鉄骨調査(溶接接合部の超音波探傷試験)などを実施して既存設計図書との整合性を確認していきます。
開口部寸法調査、部材寸法調査、配筋調査、鉄骨調査(溶接接合部の超音波探傷試験)などを実施して既存設計図書との整合性を確認していきます。
構造計算(耐震診断)
建築構造物の耐震診断では事前の図面調査、現地での調査結果から構造計算を実施し建築構造物のIs値を算出します。
診断結果から補強設計及び補強案より概算補強工事費用の算出まで実施させていただきます。
*耐震診断に行政の補助金を利用する場合には、評定取得が必要となります。
又、工場などに新しく機器、設備等の重量構造物を設置する際に事前に構造上の安全性を確認する業務にも対応いたします。
診断結果から補強設計及び補強案より概算補強工事費用の算出まで実施させていただきます。
*耐震診断に行政の補助金を利用する場合には、評定取得が必要となります。
又、工場などに新しく機器、設備等の重量構造物を設置する際に事前に構造上の安全性を確認する業務にも対応いたします。
配筋調査
コンクリート内部の鉄筋位置、本数、間隔、かぶり厚さ等について電磁波レーダー法、電磁誘導法、X線撮影法、必要に応じてはつり調査を実施して調査を実施します。
コンクリートコアを採取する際に、鉄筋を傷つけない為に実施する場合もあります。
コンクリートコアを採取する際に、鉄筋を傷つけない為に実施する場合もあります。
鉄骨溶接接合部の超音波探傷試験
鉄骨構造物(S造)の溶接接合部の健全性を目視、超音波探傷試験を実施し確認します。
耐火被覆が施工されている範囲については、アスベスト調査を行い、含有が無いことを確認した上で調査を行う必要がある場合があります。
耐火被覆が施工されている範囲については、アスベスト調査を行い、含有が無いことを確認した上で調査を行う必要がある場合があります。
外壁調査
コンクリート、タイルの剥落を事前に予防するため、目視、打診によるコンクリートのひび割れ、剥離、剥落などの変状を調査します。
ゴンドラ、高所作業車による調査技術者による調査の他にも赤外線カメラを使用し外壁の温度から浮き、内部の空洞の状況を調査する手法も対応可能です。
ゴンドラ、高所作業車による調査技術者による調査の他にも赤外線カメラを使用し外壁の温度から浮き、内部の空洞の状況を調査する手法も対応可能です。
X線撮影(レントゲン撮影)
コンクリート構造物の内部には鉄筋の他にも、電気配線配管(樹脂製の配管)の様に電磁波レーダー法、電磁誘導法で完全に検出する事のできない配管が存在している場合があります。その場合には配線切断の危険性を考え、X線による撮影を実施する事で対応させていただく事も可能です。
コンクリート物性調査(試験)
RC・SRC造既存建物の耐震診断の事前調査で実施されている、コンクリートの圧縮強度を推定する調査です。
コンクリートコア採取による方法と表面の反発度により強度推定を行う方法があり、
コンクリートコアによる試験はJISA1107・1108、表面反発度による試験はJISA1155により定められています。
*圧縮強度試験は第3者機関による試験を実施します。
コア採取では、供試体サイズが定められており事前に図面での採取箇所のコンクリート厚さの事前確認や採取位置の設定をすることが必要です。
また、コア採取箇所によっては、壁紙、ボード類の仕上げ材の撤去、復旧が実用となる場合があります。
建物によっては壁からコンクリートコアを採取できない場合は、柱などから小径のコンクリートコアを採取するソフトコアリング法を適用し、強度調査を実施する事も可能です。
表面反発度では、コンクリート表面を露出させる必要がありますので、仕上げ材が多い建築構造物では適用範囲が限定されてしまう場合があります。
調査数量は耐震診断を実施する場合はフロア当たり3か所の供試体が必要ですが、任意の強度確認の場合は数量を設定する必要があります。
コンクリートコア採取による方法と表面の反発度により強度推定を行う方法があり、
コンクリートコアによる試験はJISA1107・1108、表面反発度による試験はJISA1155により定められています。
*圧縮強度試験は第3者機関による試験を実施します。
コア採取では、供試体サイズが定められており事前に図面での採取箇所のコンクリート厚さの事前確認や採取位置の設定をすることが必要です。
また、コア採取箇所によっては、壁紙、ボード類の仕上げ材の撤去、復旧が実用となる場合があります。
建物によっては壁からコンクリートコアを採取できない場合は、柱などから小径のコンクリートコアを採取するソフトコアリング法を適用し、強度調査を実施する事も可能です。
表面反発度では、コンクリート表面を露出させる必要がありますので、仕上げ材が多い建築構造物では適用範囲が限定されてしまう場合があります。
調査数量は耐震診断を実施する場合はフロア当たり3か所の供試体が必要ですが、任意の強度確認の場合は数量を設定する必要があります。